ご購入を検討中の方
蔵衛門御用達とは?
蔵衛門Padとは?
蔵衛門工事黒板とは?
機能紹介
プロとスタンダードの違い
バージョン2021の新機能NEW!
購入前のよくある質問NEW!
製品選びに迷ったらNEW!
現在ご利用中の方

バージョンアップ購入

バージョン別機能比較
アップデート
よくある質問
サポート
工事写真情報
オンラインデモを開催オンラインデモを開催社内にいながら、蔵衛門製品の説明やデモを受けられます!
Windows 7のサポート完全終了Windows 7
サポート完全終了
そのままだと工事写真が危ない!対策を解説。
御用達2020マニュアル御用達2020マニュアル業界NO.1の工事写真管理ソフト「蔵衛門御用達」の使い方を紹介
蔵衛門ピックアップ蔵衛門ピックアップ工事写真整理のフリーソフトをご紹介します。
  1. 工事写真.com
  2. 製品情報
  3. 新機能紹介

バージョン2021の新機能

「蔵衛門御用達2021」シリーズは、最新の「蔵衛門Pad」シリーズと「蔵衛門工事黒板」に対応。ひとつの工事を複数の本棚で管理できるようになり、台帳全体を俯瞰しながら作業できる新しいツリービューを搭載するなど、工事写真台帳の作成と管理の効率が飛躍的に向上しています。

クラウドに保管した写真台帳を専用のWEBページから確認できる!

施工状況がリアルタイムに伝わる『クラウド写真台帳』

クラウドに保管した写真台帳を専用のWEBページから閲覧できます。また、WEBページはメールで共有することが可能。『蔵衛門御用達』で編集、アップロードする度に、クラウド写真台帳も更新。発注者のような随時状況確認を求めている関係者へ展開することで、報告業務がスムーズに完了します。 クラウド写真台帳 クラウド写真台帳

工事写真の元データと、『電子マーカー』付きデータの両方を確認できる

電子マーカー付き写真に対応!

『蔵衛門Pad』の『電子マーカー』に対応。『電子マーカー』は工事写真に電子的なマグネットや補助線を描画し、画像改ざんにあたらないように別レイヤーとして保存。『蔵衛門御用達2021』に取り込むことで『電子マーカー』の表示オンオフを切替え、工事写真の元データと『電子マーカー』付データの両方を確認できます。 電子マーカー付き写真に対応!

電子納品の最新基準案に対応

最新の電子納品要領(R2.3)に対応しました

「蔵衛門御用達2021」が、国土交通省の最新の電子納品要領(R2.3)に対応しました。これにより、発注者から新要領での提出指示があった場合にも、スムーズに電子納品データを作成することが可能です。 電子納品の最新基準案に対応

全写真の信憑性チェックリストを出力

電子小黒板つき工事写真の信憑性を書類で提出

『蔵衛門Pad』などの電子小黒板を使う際に、信憑性を証明する書類の提出を求められる場合があります。『蔵衛門御用達2021』ではワンクリックで全写真の信憑性チェックリストを作成、提出が可能。安心して電子小黒板を導入できます。 電子小黒板つき工事写真の信憑性を書類で提出

都道府県が指定する工事報告書の表紙レイアウトを搭載

工事報告書の表紙印刷が可能

国土交通省工事完成図書の電子納品要領

工事写真報告書の表紙を印刷できます。表紙には、工事名や工事番号、工期、発注者名などを反映。さらに、会社のロゴマークを挿入した、オリジナルの表紙を作成できます。標準的なレイアウトの他に、山形県や福島県など、発注者指定のレイアウトもご利用いただけます。

台帳テンプレートを追加

発注者が指定するレイアウトの台帳もカンタンに作成

工事によっては、発注者に工事写真台帳のレイアウトを指定される場合があります。『蔵衛門御用達2021』では、標準テンプレートの他に、ユーザー様から多く要望をいただいていた発注者指定のテンプレートを追加いたしました。(山形県、富山県、福島県、秋田市、広島市下水道局、沖縄市上下水道局、建築設備定期検査、防火設備定期検査、南関東防衛局のテンプレートを追加) 電子納品の最新基準案に対応

販売に関するお問い合わせ・技術的なお問い合わせ

導入前のご相談、カタログのご請求、ユーザ登録(登録方法、登録内容変更など)、アップグレード、製品ご購入前の製品情報、価格、製品購入に関するお問い合わせについては「くらえもん☆オンライン」をご利用ください。

電話番号 03-4500-6702
営業時間 9:00〜18:30(土日祝日を除く)
※木曜のみ9:00〜17:00
住所 〒107-0061
東京都港区北青山1-2-3 青山ビル3F
株式会社ルクレ くらえもん☆オンライン
NETIS
JACIC
i-Construction

株式会社ルクレは、建設業界のICT化を支援します。

Pマーク

株式会社ルクレは日本工業規格「JIS Q 15001:2006-個人情報保護マネジメントシステム-要求事項」に基づいた基準に適合した
事業者として、日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)よりプライバシーマーク(Pマーク)を認定取得しています。